自分で学び成長する力を育てる 気付かせ伝次朗

広告

スポンサー名を明らかにして行なわれる、アイデアや財やサービスの非人的なプレゼンテーションとプロモーションのうち、有料で行なうものを指します。主なものには、テレビ広告、新聞・雑誌広告、交通広告、チラシ、ポスター、インターネット広告などがあります。

パブリック・リレーションズ（PR）

企業イメージや個々の製品をプロモーションしたり保護するように企画された、さまざまなプログラムのことです。過剰な企業広告に食傷気味な現在の消費者は、企業が直接、消費者に訴えかける広告よりも、マスコミの報道などを通じたPRのほうを信じる傾向があります。

『コトラーのマーケティング・マネジメント』ピアソン・エデュケーション

5F（5 Force Model）

事業戦略を考える上での競争要因として、マイケル・ポーターが提唱したものです。５つの競争要因とは、1)業界への新規参入業者の脅威、2)業界への代替製品の脅威、3)供給業者（仕入先）との交渉力、4)買い手（顧客）との交渉力、5)既存業者間の自社との競合です。
1)業界への新規参入業者の脅威
新規参入業者は既存業者からシェアを奪い取ろうとし、競争が激しくなり、自社の収益が減少する可能性があります。
2)業界への代替製品の脅威
代替品が存在するなら、代替品が自社製品の価格を抑えるので、自社の収益が抑制される可能性があります。
3)供給業者（仕入先）との交渉力
供給業者に自社を上回る交渉力があれば、供給コストがかさむ可能性があります。
4)買い手（顧客）との交渉力
顧客に自社を上回る交渉力があれば、顧客はその交渉力を行使して、自社の利益率を抑えようとする可能性があります。
5)既存業者間の自社との競合
同業他社間の競争が激しければ、価格、研究開発、広告などの面で競争が繰り広げられ、自社の収益が減少する可能性があります。

4P

4Pとは、マーケティング・ミックスのために用いられるマーケティング・ツールを大きく４つに分けたものであり、製品（Product）、価格（Price）、流通（Place）、プロモーション（Promotion）の４つです。標的市場から自社が望む反応を引き出すために、マーケターはこれらのツールを効果的に組合せる必要があります。
また、ブランディングを考慮した場合、単に数字的な効果の最大化を狙ったマーケティング・ミックスを考えるだけでなく、ブランドの一貫性を損なわない形で組合せを考えなくてはなりません。

プロモーション

プロモーションは、コミュニケーションの一部であり、製品、サービスに対する意識や関心を高め、購買を促進するメッセージのことを指します。通常、プロモーションの手段としては、広告、販売促進のインセンティブや褒賞、WebサイトやEメール、販売員、PRなどが用いられます。
プロモーションには2つの効果が求められます。製品に対する注意を喚起することと、購買行動を起こさせることです。しかしながら、この2つの効果をともに満たすプロモーションは実はさほど多くないのが現状です。また、プロモーションの実施に力を入れる割には、その効果の測定を行なわなかったりもします。当然、プロモーションはコミュニケーションの一部であり、顧客が製品に関心を示し、購買行動を起こす要因は、プロモーションも含めたコミュニケーション全体によるものですから、効果測定がむずかしいのは事実です。プロモーションの費用対効果を単純にその期間の売上と比較することもあまり意味のあることとはいえません。しかし、そのことがプロモーションの効果測定を行なわなくていいという理由にはなりません。効果的なプロモーション活動を続けていくためにも、企業は、製品への注意の喚起、製品の購買行動への動機付けといった2点からプロモーションの効果測定を行なっていく必要があります。

3C

3Cとは、顧客（Customer)、自社（Company)、競合（Competitor）のことを差します。企業が自社のマーケティングを分析する場合、この3つのCを対象にする必要があります。
しかしながら、多くの場合、3つのCを分析する順番を意識していない企業が非常に多く、ある製品を軸に、自社製品の強みと競合との差別化にばかり目が行ってしまい、肝心の顧客のことが忘れられている場合があります。そうではなく、本来、3C分析を行なう場合の出発点は、あくまで顧客です。顧客は誰か？そして、その顧客は何を求めているか？を出発点にしない限り、まともな3C分析はできません。

コミュニケーション

コミュニケーションとは、いわゆるマーケティング・コミュニケーションとして連想される、広告、ダイレクト・マーケティング、PRなどだけを指す言葉ではありません。需要と供給のバランスにより、消費者の力が強くなった現在のマーケティング環境においては、コミュニケーションという言葉はより広い範囲で適用するべきです。フィリップ・コトラーは「コミュニケーションは、あらかじめ計画していたかどうかにかかわらず発生するものである。販売員の服装、カタログの表示価格、オフィスの雰囲気。これらすべてが、受け手に何らかの印象をもたらす」と言っています。顧客との直接的、間接的な接点のすべてを、企業はマーケティング・コミュニケーションとして捉える必要があるでしょう。

ブランド

ブランドの起源は、「焼き印を付けること」を意味する“brand”という古期フリジア語等から派生した言葉であり、家畜の所有者が自己の家畜と他人の家畜を識別するための印が語源であるといわれています。現代に入ると、企業はブランドをロゴマークやブランドネームなどによる差別化によって、他社の劣悪な品質の製品から、自社の製品と消費者を守るために用いるようになりました。
製品間の品質に明確な差異がなくなった今日では、熾烈な価格競争に巻き込まれてしまうのを避けるためにも、企業はブランドによる明確な差別化によって、消費者の意思決定を単純化できるよう、ブランディングに力をいれる必要がますます高まってきています。

キャズム

一般的にテクノロジーのライフサイクルはベル型の標準偏差のグラフによって示され、その各段階でターゲットとすべき顧客として、イノベーター、アーリー・アドプター、アーリー・マジョリティ、レイト・マジョリティ、ラガードといった顧客セグメントが行なわれます。通常、この顧客セグメントによって、異なるマーケティング施策を行いながら、徐々に新しいテクノロジーの顧客層を広げていくことが推奨されます。しかし、米のマーケティング・コンサルタントであるジェフリー・ムーア氏が、同名の著書によって、明らかにしたのは、イノベーターとアーリー・アドプターで構成される初期市場と、アーリー・マジョリティやレイト・マジョリティによって構成されるメジャー市場のあいだには、容易には越えがたい「キャズム（深いミゾ）」あるということでした。顧客セグメントの違いによって生み出される、このキャズムを超えなくては、新しい商品はメジャー市場でブレイクすることなく、規模の小さな初期市場のなかでやがては消えていく運命となります。同著が、10年間にわたって米国ハイテク業界のバイブルとされたように、特にテクノロジーの進歩の激しい業界においては、強く意識することが重要なマーケティング理論です。

純顧客価値

純顧客価値（または顧客の受取価値）とは、特定の製品やサービスに顧客が期待するベネフィットを総合した「総顧客価値」と、顧客が製品やサービスを評価、獲得、使用、処分する際に発生すると予測したコストの総計である「総顧客コスト」の差です。「総顧客価値」はさらに、製品価値、サービス価値、従業員価値、イメージ価値の4つに分けられ、「総顧客コスト」も同じく、金銭的コスト、時間的コスト、エネルギー・コスト、心理的コストの４つに分けることができます。顧客は一般的に、複数の製品を比較して、純顧客価値が最大だと感じられるものを購入するということができ、これを前提にすれば、企業は、顧客の価値を大きくすることと、コストを小さくすることを、同時に追求することが重要だといえます。